【ドライバー必見】会社を辞めたい?後悔しない判断基準と退職前にやるべきこと

大型トラック ワーク・ライフ・バランス

「もう会社辞めたい…」そう思ったことはありませんか?

特にドライバーや現場仕事では👇

  • 長時間労働
  • 人間関係のストレス
  • 体力的な限界

👉 こうした理由で辞めたくなる人は非常に多いです。

私自身が、実際の現場で経験して「辞めるべきか判断」と「後悔しない行動」で感じたことを解説します。

広告
広告

ドライバーが会社を辞めたいと感じる主な理由

ドライバーが退職を考える理由は、人によってさまざまです。まずは、自分が何に不満を感じているのか整理してみましょう。

会話する人間

人間関係や職場の雰囲気が悪い

職場の人間関係は、仕事を続けるうえで重要な要素です。

例えば、次のような悩みがあります。

  • 上司から厳しい言葉を繰り返し受ける
  • 同僚との関係がうまくいかない
  • 理不尽な指示を受ける
  • 相談しても改善してもらえない

運転中は一人でも、出勤時や帰庫後、配車担当者とのやり取りなど、人間関係のストレスを感じる場面はあります。

職場に相談しても改善が見込めず、出勤すること自体が大きな負担になっている場合は、転職を検討する理由の一つになります。

長時間労働や体力的な負担が大きい

ドライバーの仕事では、運転だけでなく、荷物の積み下ろしや荷待ち、渋滞などによって拘束時間が長くなることがあります。

特に、次のような状態が続いている場合は注意が必要です。

  • 十分な休息を取れない
  • 慢性的な疲労がある
  • 腰や肩などの痛みが続いている
  • 睡眠不足で運転がつらい
  • 休日も仕事の疲れが取れない

体調が悪い状態で無理に運転を続けると、自分だけでなく周囲の人にも危険が及ぶ可能性があります。

安全に運転できないほど疲れている場合は、無理をせず、会社への相談や医療機関への相談を検討しましょう。

給料や待遇に不満がある

仕事量や責任に対して、給料が見合っていないと感じることも、退職を考えるきっかけになります。

例えば、次のようなケースです。

  • 残業が多いのに収入が少ない
  • 手当や賞与が減った
  • 仕事量が増えても給料が変わらない
  • 昇給がほとんど期待できない
  • 休日が少なく、自由に使える時間がない

ただし、転職先を比較するときは、月給だけで判断しないことが大切です。

基本給、各種手当、賞与、年間休日、残業時間などを確認し、実際の生活にどの程度の違いがあるのか考えましょう。

将来も今の仕事を続けられるか不安

年齢を重ねるにつれて、体力や健康面の変化が気になることもあります。「今は働けても、数年後も同じ働き方ができるだろうか」と不安になる方もいるでしょう。

そのような場合は、今すぐ退職するかどうかだけでなく、負担の少ない仕事に移る選択肢も考えてみましょう。

例えば、運行管理の補助、倉庫内作業、送迎業務など、これまでの経験を活かせる仕事が見つかる可能性もあります。

ただし、必要な資格や勤務条件は職場によって異なるため、求人内容を確認することが大切です。

会社を辞めるべきか判断する3つの基準

退職するかどうか迷ったときは、感情だけで決めるのではなく、次の3つの基準で考えてみましょう。

①心身に不調が出ていないか

まず確認したいのは、健康状態です。

  • 仕事のことを考えると眠れない
  • 朝になると強い不安を感じる
  • 疲れが取れず、集中力が落ちている
  • 出勤することが苦痛になっている
  • 運転中に眠気や注意力の低下を感じる

このような状態が続いているなら、無理をして働き続けることが最善とは限りません。

必要に応じて医療機関に相談し、休暇や休職などが必要、特に安全な運転が難しいと感じる場合は、運転を無理に続けないことが重要です。

②職場環境が改善する可能性はあるか

不満の原因が明確なら、退職を決める前に改善できるか考えてみましょう。

例えば、長時間労働が問題なら勤務時間の見直し、人間関係が問題なら上司や相談窓口への相談、体力的な負担が問題なら担当業務の変更などが考えられます。

ただし、すでに何度も相談しているのに改善されない場合や、相談すること自体が難しい場合は、勇気を持って行政機関に相談、意外に助けてくれます。

それでもダメな場合は、別の職場を探すことも選択、無理に会社に残る必要があると考えず、自分の健康や生活を優先して判断しましょう。

③今後の収入や生活を維持できるか

退職後の生活費も重要な判断材料、特に次の仕事が決まっていない状態で退職すると、収入が途絶えることを忘れずに。

退職前に、次の項目を確認しておきましょう。

  • 毎月必要な生活費
  • 預貯金で何か月生活できるか
  • 転職先の候補があるか
  • 退職後に利用できる公的制度があるか
  • 健康保険や年金の手続きが必要(意外に大きい)

生活費に余裕がない場合は、可能であれば在職中に転職活動を進めると安心です。

一方、健康上の理由などで働き続けることが難しい場合は、収入面だけで判断せず、休職制度や公的な相談窓口の利用も検討してください。

退職する前にやるべきこと

退職後に後悔しないためには、事前の準備が大切です。

在職中に転職先を探す

可能であれば、現在の仕事を続けながら転職先を探しましょう。

求人情報を見るときは、給料だけでなく、次の条件も比較してください。

  • 勤務時間と拘束時間
  • 年間休日と休暇制度
  • 運転する車両や配送する荷物
  • 積み下ろし作業の有無
  • 残業時間や各種手当
  • 通勤時間や勤務地

面接では、求人票だけでは分からない勤務実態についても確認するとよいでしょう。

焦って転職先を決めると、同じような悩みを抱える可能性があります。自分が何を改善したいのかを明確にしておくことが重要です。

退職理由を整理する

会社に退職を伝える前に、辞めたい理由を整理しておきましょう。

例えば、次のように考えます。

  • 人間関係を改善できない
  • 体力的な負担が大きい
  • 給料や休日などの条件が合わない
  • 家庭の事情で働き方を変えたい
  • 別の仕事に挑戦したい

退職理由を整理しておけば、上司に説明するときにも落ち着いて話しやすくなります。

無理に会社への不満をすべて伝える必要はありません。退職の意思と希望する退職日を、できるだけ明確に伝えることが大切です。

有給休暇の残日数を確認する

退職前には、未使用の有給休暇が何日残っているか確認しておきましょう。

年次有給休暇は、一定の条件を満たした労働者に認められる制度です。退職日までに取得を希望する場合は、残日数と業務の引き継ぎを確認し、早めに会社へ相談しましょう。

退職日までに有給休暇を取得できるかは、具体的な日程や事情によって調整が必要になる場合があります。

会社から取得を拒否されたり、退職を理由に不利益な扱いを受けたりした場合は、労働局などの公的窓口に相談することも検討してください。

雇用保険や退職後の手続きを調べる

退職後に利用できる可能性がある制度として、雇用保険の基本手当(いわゆる失業手当)があります。

ただし、受給には雇用保険の加入期間や就職する意思・能力などの条件があり、退職すれば必ず受け取れるわけではありません。

退職理由によって給付制限(会社都合、自己都合)などの扱いが異なる場合もあるため、詳しくはハローワークで確認しましょう。

また、退職後すぐに再就職しない場合は、健康保険や年金の切り替えなどが必要になります。退職前に会社や市区町村の窓口で確認しておくと安心です。

会社を辞めたいときの退職手続き

退職する意思が固まったら、必要な手続きを進めましょう。

まずは上司に退職の意思を伝える

一般的には、直属の上司に退職の意思を伝え、退職日や引き継ぎについて相談します。

就業規則に退職の申し出に関する規定がある場合は、事前に確認、円満な退職を目指すために、余裕をもって相談し、担当している業務や取引先などの引き継ぎを進めることが大切です。

退職届を提出する

会社の手続きに従って、必要に応じて退職届を提出します。

退職願は会社に退職の合意を求める書面として使われます。会社が退職届を受け取らない場合は、提出した事実や日付を確認、必要に応じて、労働局などに相談してください。

会社から受け取る書類を確認する

退職時や退職後には、次のような書類が関係します。

  • 離職票:雇用保険の基本手当を申請する際などに必要
  • 雇用保険被保険者証:雇用保険の手続きで使用
  • 源泉徴収票:年末調整や確定申告などで使用
  • 健康保険の資格喪失に関する書類:退職後の健康保険手続きで必要になる場合がある

すべての書類が同じタイミングで交付されるわけではありません。必要な書類と受け取り方法を会社に確認しておきましょう。

会社が退職を認めてくれない場合はどうする?

退職を申し出ても、「人手不足だから辞められない」「後任が見つかるまで待ってほしい」と言われることがあります。

しかし、会社の都合だけで、労働者の退職の意思を無期限に拘束できるわけではありません。

期間の定めがない雇用契約の場合

一般的な正社員など、雇用期間が定められていない契約では、民法第627条により、原則として退職の申し入れから2週間が経過すると雇用契約が終了します。

ただし、賃金の定め方や雇用契約の内容、個別の事情によって検討が必要な場合があります。トラブルを避けるためにも、就業規則を確認し、可能であれば会社と調整しましょう。

契約期間が決まっている場合

契約社員など、あらかじめ雇用期間が決まっている場合は、原則として契約期間中の退職には制限があります。

ただし、やむを得ない事情がある場合などには、契約期間の途中でも退職できることがあります。

契約内容や退職理由によって扱いが異なるため、自己判断が難しい場合は専門の相談窓口を利用しましょう。

退職の自由

デスク模型

「退職の自由」は民法によって保障されています。

退職は個人の権利であり、雇用契約の一方的な解除として認められていて、上司からの引き留めや理不尽な発言に対して、気にする必要はありません。

もし上司からの圧力や嫌がらせがある場合は、労働環境や労働法に関する専門家や労働組合に相談することも検討してください。

(期間の定めのない雇用の解約の申入れ)

第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

民法(明治二十九年法律第八十九号)(令和三年法律第二十四号による改正)

まとめ

道路を走っている乗用車

ドライバーが会社を辞めたいと感じる理由には、人間関係、長時間労働、給料への不満、将来への不安などがあります。

退職するかどうか迷ったときは、次の3つを確認してみましょう。

  • 心身に不調が出ていないか
  • 職場環境が改善する可能性はあるか
  • 退職後の収入や生活を維持できるか

退職を決めたら、生活費の確認、転職先探し、有給休暇の確認、退職手続きなどを計画的に進めることが大切です。

一方で、体調を崩すほど無理をして働き続ける必要はありません。安全に働ける環境を確保し、自分に合った働き方を考えていきましょう。

今の会社に残ることだけが正解ではありません。大切なのは、退職する場合も働き続ける場合も、自分の健康と生活を守れる選択をすることです。

タイトルとURLをコピーしました